このはくん自分に合った働き方を見つけたい
ねこさん正社員、派遣、パートって何が違うの？
このはくんそれぞれ詳しく解説します！
この記事はこんな人におすすめ！
- 自分に合った働き方を見つけたい方
- 正社員、派遣、パート一体何が違うの？
- 法律上で押さえたいポイント
色んな働き方について
働き方が多様化している現代では、正社員、派遣社員、アルバイトと大きく3つの働き方があります。
それぞれの働き方の違いを理解していますか？
みなさんが置かれている状況に応じて、適した働き方があります。それぞれの働き方のメリット・デメリットについて解説していきます。
アルバイト
まずは、アルバイトとしての働き方についてみていきましょう。
アルバイトには勤務時間によって2つの働き方があります。
1つは勤務先の規定労働時間（おおむね8時間）を働くフルタイムと、もう１つは規定労働時間の内一定時間を働くパートタイムです。
自身の働ける時間や経験したいこと、服装や髪型など、プライベートを優先して働けるため、学生から主婦といった幅広い層がアルバイトとして働いています。
アルバイトのメリットは大きく3つあります。
メリット①税金対策を行いやすい
「103万円の壁」という言葉を聞いたことはあるでしょうか？
アルバイトとして働く人には、一家の大黒柱として働いている扶養者がいることが多いでしょう。
年間の所得を103万円以内に抑えることで、所得税は免除されます。
被扶養者と認定される規定内で働くことで税金対策を行いながら、学業や趣味の足しとすることができます。
メリット②比較的自由な働き方
アルバイトには、売上げや業績のノルマを課されることはありません。また、自身が辞めたいと思ったときに辞めやすい融通の利く働き方です。
プレッシャーがなく、自分が興味のある分野に容易に勤務先を変えられることも、アルバイトのメリットとして挙げられるでしょう。
最後に、あまり知られていませんが、アルバイトでも「週の所定労働日数」と「勤続年数」に応じて有給休暇の取得が可能です。
「週の所定労働日数が4日かつ所定労働時間が30時間」で「勤続年数が3年半」の場合、10日の有給休暇の取得ができます。
取得方法としては、書類の提出が必要な場合もありますが自己申告が一般的です。
勤務先の有給休暇のルールについて、一度確認してみた方がいいでしょう。
しかし、アルバイトとして働くことにはデメリットもあります。
デメリット①労働時間が不安定
アルバイトは、会社の売り上げによって解雇されたり、労働時間を減らされやすいです。ご自身の生活費をアルバイトで稼いでいる場合は、アルバイトとして働くことは大きなデメリットとなります。
デメリット②収入が不安定
アルバイトの場合、自身の働きぶりで給料が上がることはめったにありません。
仮に給料がアップしても時間当たり時間当たり10円のアップであることが多く、アルバイトでは大幅な収入アップを望むことは難しいでしょう。
また、ボーナスも出ないため、収入を重視する場合は、アルバイトは適しているとは言えません。
デメリット③福利厚生に格差
福利厚生は、勤務先の従業員全員が受けられる制度です。しかし、アルバイトの場合、資格取得の補助が出なかったりと正社員に比べて待遇が悪い場合が多いです。
派遣社員
次に派遣社員という働き方について説明していきます。
派遣社員はアルバイトや正社員と違って雇用主が派遣会社になります。派遣会社から勤務先に出向する形で働く勤務形態のことです。
2020年4月に話題になった同一労働・同一賃金によって、同じ仕事をする場合は、正社員と派遣社員に賃金格差を設けてはいならないことになりました。
非正規雇用者が増えてきており働き方が多様化する近年、派遣社員の待遇が保証されるようになったのです。
派遣社員のメリットは2つあります。
メリット①面談や実技試験のサポート
派遣社員は業務内容が限定されている分、専門スキルが問われます。そのため、自分の得意分野を伸ばしてくれる専門エージェントの存在は大きいです。
また、資格取得のサポートを受けられるのも専門スキルを身に着けるうえで嬉しいポイントと言えるでしょう。
メリット②働き方を選びやすい
派遣社員の増加に伴い、その働き方も多様化しています。
現在では日雇いの派遣といった働き方も生まれてきたため、単発で派遣として働くことも可能です。
急な出費の足しにすることもできます。
しかし、デメリットもあります。
デメリット①雇用が不安定
派遣社員は自社の従業員ではないため、会社の業績や社会情勢によって解雇されやすい雇用形態です。過去に有期雇用の従業員に対して、契約期間満了を理由に契約を終了させる雇い止めが発生して社会問題となりました。
勤務先から直接雇用されていないため、雇用が保証されていないのはデメリットと言えるでしょう。
デメリット②福利厚生に格差
派遣会社に提供義務がある福利厚生は、健康保険、社会保険といった法定福利厚生の部分のみです。法定外福利厚生については提供義務がないため、派遣社員は受けれないケースが多くありました。
しかし、2020年4月の法改正により、派遣先企業が法定外福利厚生を提供するよう義務づけされたため、この点は解消されつつあります。
正社員
最後に正社員についてみていきましょう。
正社員のメリットは３点あります。
メリット①給料が安定している
正社員は、毎月決められた給料が振り込まれて、会社の業績にはよりますがボーナスも支給されるため、収入の見通しが立ちやすいです。
メリット②有給休暇の取得義務がある
2019年より年間10日以上有給休暇が付与されている従業員は、5日の取得が義務化されました。
5日の有給休暇を取得できないと、企業は原則として1人につき30万円までの罰金が科されてしまいます。
メリット③福利厚生のある会社が多い
正社員は会社から資格取得のサポートを受けられるだけでなく、育児休暇や住宅手当といった福利厚生も手厚くサポートしてくれる会社が多いです。
また、失業保険や労災保険、社会保険といった法定福利厚生も充実しています。
一方デメリットもあります。
デメリット①責任を要する
正社員はアルバイトとは違い、売上アップや業績目標を達成する必要があります。
それだけでなく、コンプライアンスの順守も日に日に厳しくなっており、プレッシャーを感じる雇用形態と言えるでしょう。
デメリット②ワークライフバランスがとりにくい場合も
ワークライフバランスといって仕事とプライベートの両立が推進されておりますが、いまだに、サービス残業や休日出勤はなくなっておりません。
また、プライベートの予定があっても急な仕事が入った際には、仕事を優先せざるを得ないケースもあります。
(共通)退職時のビジネスマナー
転職が当たり前になってきたことで、正社員であっても転職を機に退職することは増えてきました。
最後に、退職時のビジネスマナーについて紹介していきます。
直属の上司に相談する
退職を決めた時、まず最初に直属の上司に伝えましょう。
同僚経由で知ると、不快な思いをする人も中に入るため、まずは上司に伝えましょう。
退職日を明確にして14日前までに伝える
退職を決めた際には、退職日を明確に伝えましょう。あいまいな伝え方だと引き留められる可能性もあります。
会社の就業規則によりますが、法律上原則14日以上前に伝えることが決められています。
理由は前向きな理由を伝える
退職理由でネガティブな内容を伝えるのは、マナーとしてNGです。
あなたが退職した後にも働き続ける人もいるため、その人たちのモチベーションにもつながるため、退職理由は前向きな理由を伝えましょう。
まとめ
いかかでしたか？
女性の社会進出など働き方が多様化することで、同じ勤務先に勤めるとしても働き方は3つもあります。
それぞれのメリット・デメリットを把握して自分に最も適した働き方を選ぶことで、ワークライフバランスを保ちお金と時間に満足のいく生活を過ごせるようになります。
今回の記事をきっかけに、ご自身の働き方を見直してみてはいかがでしょうか？
